ネットカジノは基本的なプレイは違法となりません。
しかし、グレーゾーンといわれるプレイはあります。
今回、このネットカジノの違法ではないけれどグレーと言えるようなケースについて紹介します。
これらのケースは将来的に違法になったり、あるいは違法とみなされてもおかしくないケースです。
回避して頂くという意味でも今回紹介し、まとめました。
これを読めばネットカジノの違法になりかねないプレイスタイルについて知ることができるでしょう。
それではネットカジノのグレーゾーンについて紹介します。
違法と思われるネットカジノのグレーゾーンに当たるケースとは
違法とまではいかないにしてもグレーゾーンのケースがいくつかあります。
それは、ネットカジノの運営に問題があった場合、ネットカジノのプレイを紛らわしい場所で行っていた場合、ネットカジノの儲けを申告しなかった場合といったケースです。
これらはグレーゾーンあるいは場合によって違法になりかねないケースであり、注意喚起の意味でも知っておきたいネットカジノの知識といえます。
これらのケースはどのような場合にグレーあるいは違法になってしまうのか、そんな話題に触れていきましょう。
ネットカジノに問題があった場合はグレーまたは違法
ネットカジノに問題があった場合はグレーまたは違法です。
例えば、海外のネットカジノがライセンスなしで運用していた場合、プレイをしたことも違法になりかねません。
ただ、海外のライセンスのないネットカジノが摘発されない限りはこちらも違法にならないのでグレーになります。
近年はライセンスを積極的に取得するネットカジノばかりになったので、そういったケースがなくなりました。
しかし、マイナーなネットカジノでプレイしてしまうと気づかないうちに違法行為に手を染めてしまうこともあるのでライセンスを確認してプレイしましょう。
これ以外のケースとして、ネットカジノのライセンスは取得していたものの、明らかに日本人向けのネットカジノだったという場合です。
この場合は基本的にネットカジノの運営者が逮捕されるような違法行為ですが、プレイヤーまで逮捕されるかどうかは状況によるため限りなく違法に近いグレーです。
このように運営に問題があると違法になってしまうこともあるので、グレーといっても限りなく違法に近い行為といえます。
ネットカジノが違法と思われてしまうような場所でのプレイ
ネットカジノはスマホでプレイできるため、基本的に様々な場所でプレイできるようになっています。
ただ、ネットカフェなどでプレイしている場合は、まれにそのネットカフェが違法なカジノカフェだったということもあるので、紛らわしい行為はしないことをおすすめします。
他にも仕事の休憩時間や仕事中の場合も本来は、就業時間中に副業をしているような扱いになるためグレーです。
こういった紛らわしい場所や時間にプレイするのではなく、自宅などお金のやり取りがなさそうな場所で休日や仕事後などにプレイするのがおすすめといえます。
ネットカジノの儲け過ぎも違法になりかねないグレーゾーン
ネットカジノは、時に儲け過ぎることも違法になりかねません。
しかし、多少の利益であっても本来は確定申告が必要なのでグレーゾーンといえます。
参考として目安を紹介しましょう。
サラリーマンや自営業者など職業を持っている場合は、ネットカジノの儲けが50万円を超えた段階で税金がかかります。
また、ギャンブル以外に収入を得ていない人（無業者など）の場合、ギャンブルで得た収入が1年間で126万円を超えた金額から税金がかかる決まりです。
そのため、それに近い状態になった場合は確定申告をして税金を納める必要があります。
注意しなければいけないのは、ネットカジノは基本的にドルで儲けが支払われるという点です。
そのため、40万円程度の儲けかと思っていたら、実は日本円換算で50万円を超えていたということも少なくありません。
こういったこともあるので、本来は少額でも念のために確定申告をしておく必要がありますが、金額に満たない場合は税金が発生しないという理由で申告しない方もいます。
本来であれば、厳密には違法行為になるので1円でも利益が出たら一応申告しなければいけません。
しかし税金が発生しないのでグレーになっている面も否めない状態です。
また、定年退職者や学生（大学生などの成人）などの場合、1年間で126万円という中途半端な金額に設定されているので、大儲けしてしまったと思った時点だけでなく、一応確定申告をしておくのがおすすめです。
そうでないと年間で合算したら金額をオーバーしていたり、近年は仮想通貨でプレイもできるので日本円で出金したら儲けが倍になっていたというケースもあり得ないわけではありません。
そういった意味で少額のネットカジノの儲けを申告しないのは違法ではありませんが、グレーな行為なので、可能な限り申告しておきましょう。